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現代のネット社会に
対しての警鐘

ネット社会の弊害

インターネットを通して友人となるケースがSNSの普及により極端に拡大している現在、さまざまな弊害も発生しています。

確かに昔も雑誌などの文通コーナーにて知り合って交際、結婚にまで至ったというケースがあったことも知ってはいます。

しかし、郵便による文通は相手の住所地に届くもので、氏名、住所などが架空なことはまずありえませんでした。

最低限の身元は知っていた為に、ある程度安心して文通を繰り返し、月日を経て関係を深め、発展していったものと思います。

ところが現在のSNSでは日に何度でもやり取りができ、時間も掛かりませんし写真や動画などもあっという間に届いてしまいます。

そして相手の身元もよく判らないまま交流が継続、発展していきます。

お互いの身元を知らない

ネット上でのやり取りをしているときには相手の本名や住所も知りません。

当然、相手からあなたの本名や住所などを求められても、なかなか教えられないと思います。

この点がネット社会の弊害でもあるのです。

相手の個人情報を聞き出したとしても地方や遠隔地だとすぐに確認する事もできず、全てを正直に話しているという保証もありません。

写真にしても本人という確証もありません。

それでもネット上での交流は続き、親しくなっていき、気付くと親友と呼べる程の関係に陥っており、悩みごと、心配ごとについても相談している場合があります。

ところがお互いのことは殆ど知らない。せいぜい知ったのは携帯電話番号くらいという状況。

それでもネット上でいろいろとやり取りをして携帯電話でも会話したとなると全面的に相手を信用してしまい、かなり以前より全てを知った友人との錯覚を起こしてしまいます。

そして何か問題があれば援助したい、援助して貰いたいという感覚に陥ってしまうのではないでしょうか。

これもネット上での弊害と言えるかもしれません。

インターネットにおける被害

このネット上での弊害を利用して悪意を持った人物が利用していないとも限りません。

実際に金銭トラブルや詐欺などのネット被害が増加しています。

SNSばかりでなく、出会い系サイト、婚活サイトなどを利用しているケースも多々あります。

ネット上でのやり取りで親しくなった事から金品の売買、貸し借りによるトラブル、投資の勧誘から家出をそそのかしたり、犯罪への加担などが挙げられます。

商品詐欺なども典型的なネット犯罪です。

インターネット

インターネット被害を予防するには

この様な悪意の利用者に対してどのように防御していけば良いのでしょうか?

絶対に身元を教えない人に対しては信用をしないという前提から入るべきです。

相手に失礼かなと躊躇しているとそこをついてきます。

金品の売買や貸し借り、投資の勧誘などがあったら相手に身元を開示して貰い、確認のための身元調査や身辺調査を行ったほうがよろしいです。

興信所に依頼してもお金がかかるし…と考えている人はまず相手を絶対に信用せずに貸し借りや売買をしないことです。

会社間取引では少しの取引でも相手の会社に対して信用調査を実施しています。

リスクを回避するという危機管理の一環なのです。

ところが個人になると調査をしない人が多いのが現実で、結果、騙されて被害者となる人が多いのです。

金銭を貸す場合には借用書などを作成、手渡しは避け、銀行口座に振り込むようにしましょう。

当然、借用書には本名と住所地を記入するでしょうし、銀行口座からでも相手を特定できる情報のひとつになります。

このようにいくつかの情報を入手できる手段を講じるべきです。

品物の売買においても同様です。

個人との取引はなるべく回避してきちんとした会社を介した商品取引を行うべきです。

また親しくなった事から犯罪に加担させたり、家出をそそのかす輩もいます。

違法薬物や売春の強要などさまざまです。

ネット上において巧みに誉めあげたり、貴方の言動に極端に賛同したりして近づく人も多くいます。

このような人たちの共通点は身元を明かさない、はっきりさせていないことです。

こちらも身元を明かしたくないのは理解できますが、長くやり取りを継続し親しくなったら身元を明かしお互いを知ることが賢明です。

そして必ず裏付けを取るということ。

お互いをよく知らない間は絶対に信用をしないという事を肝に銘じておかないと多くの落とし穴が貴方を待っています。

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